@article{oai:sgul.repo.nii.ac.jp:00000248,
 author = {玉山, 和夫},
 issue = {6},
 journal = {札幌学院大学経営論集, Sapporo Gakuin University Review of Business Administration},
 month = {Mar},
 note = {長期的には商品市況と株価は逆相関している。商品市況がピークを付けた今，世界的に株価は上昇に向かう。以上を次のように分析していく。英エコノミスト誌米ドル建国際商品価格指数（ECI）を消費者物価指数（CPI）で割った実質商品価格指数（RECI）は過去100年のなかで最高水準にある。CPI は製品価格＝売上単価を表している。一方，ECI は，原材料費の動きを表している。つまりRECI の逆数であるCPI/ECI は，経済学的には交易条件（Terms of Trade，以下TOT と言う場合がある）のことであり，会計学的には売上高総利益率（粗利率）の動きを表すことになる。RECI が過去最高水準にあるということは，TOT・粗利率が最低となっていることを意味する。企業の行動原理からして，ここまで利益率を下げた原材料に対する需要は減少するだろう。こうして国際商品にたいする需要は頭打ちとなり，商品価格は下落していく。この商品価格下落過程は最低となっていた粗利率を改善させていく。株価はこうして上昇過程に入る。これらをアメリカについては100年に亘り，日本については戦後について実証した。また，株価に間接的な影響を与える経済指標に資源価格がどのように影響するかも参考として分析した。経済の最重要指標である失業率は，資源価格の上昇によって悪化することが日米ともに認められる。最後に国際商品価格が現在歴史的な高水準にあり，ここがピークであるとについて，交易条件からの視点以外からもいくつかの判断材料を示す。, Bulletin, 論文},
 pages = {1--10},
 title = {国際商品価格と株価},
 year = {2014}
}