@article{oai:sgul.repo.nii.ac.jp:00000380,
 author = {久保田, 義弘},
 issue = {9},
 journal = {札幌学院大学経済論集 = Sapporo Gakuin University Review of Economics},
 month = {Mar},
 note = {本稿の構成を説明しよう。第1節の第1項では，準備預金と信用創造の関係，信用乗数（預金乗数）と信用創造の関係を確認し，その第2項では，ハイ・パワード・マネー（基礎貨幣）と信用創造（預金創造）の関係を確認する。また，民間非金融部門が預金および現金も保有する経済でその現金・預金比率と貨幣乗数の関係を考慮し，ハイ・パワード・マネーと貨幣供給と貨幣乗数の三項の関係を示す。日本銀行制度の下での「後積み準備預金制度」の下では，準備預金が決まった後に，貨幣数量が決まるのではなく，民間銀行の預金量が決まった後に貨幣数量が決定されると理解される。この制度では，準備預金は被説明変数であると解釈される。日本の預金準備金制度の下では，準備預金は外生変数ではなく，内生的に決められる変数であると解釈されるが，貨幣ストックと基礎貨幣と貨幣乗数の三者の関係について考察する。その第3項では，貨幣乗数と準備預金比率や現金預金比率の関係を示し，現金・預金比率が利子率に関係していることを示す。その第４項では，ハイ・パワード・マネーの決定要因と中央銀行の信用をについて述べる。第2節の第1項と第2項では，後積み預金制度の下で日本銀行の金利誘導政策示し，その第3項では，短期金利と長期金利の関係を示し，金利裁定の下で短期金利が上がると予想されるときには，長期金利も上昇し，短期金利が下がると予想されるときには，長期金利も下がると予想される。つぎに，中央銀行の金融政策が，長期金利と投資の関係を通じて，経済実態に影響することを示す。その第4項では，長期金利と期待の関係を示す。第3節では，1999年から日本銀行によって採択された「ゼロ金利政策」について考察する。その第1項では，日本銀行のオペ手段を示し，その第2項では，「ゼロ金利政策」の定義とゼロ金利の下での金融政策を考察し，その第３項では，「ゼロ金利政策」の経済実態にもたらす正の効果とその副作用を示す。第4節では，「量的緩和政策」と金融システムの安定化の関係を考察する。, Bulletin, 論文, Article},
 pages = {27--52},
 title = {貨幣数量とゼロ金利政策 : 2000年代初期のゼロ金利導入時の日本経済},
 year = {2015}
}